戦時中に一本化された輸送と上陸の専門家集団

　明治の陸軍健軍以来、陸軍では幾多の商船を徴用、軍隊輸送船として運用してきました。それらは後に陸軍運輸部の一括管理の下に置かれ、必要に応じて必要な数が運用されるように改められていきました。
　船舶の数も明治初期から台湾征討、明治２７・８年の役、明治３７・８年の役と戦役の回数を重ねるたびに増えていき、大正の頃には３００万トン、昭和１１年に至って４００万トンに膨らみました。殆どが一般商船です。しかし戦役の経験が増えるたびに戦闘が大型化し、徴用船腹が増すに従ってこれを捌くのが大変になると言う傾向が見られました。

船舶兵団の設置と船舶工兵の誕生
　大東亜戦役の開戦とともに南方に大規模な上陸戦を展開する都合上、また各方面の兵站を維持する必要上、船舶のさらなる運用の効率化が必要になり、船舶司令部が設置されました。同時に独立工兵各連隊も、順次船舶工兵に改変され、新設された船舶工兵連隊と合わせて終戦までに５８個の船舶工兵連隊が造られました。
この船舶司令部の下に各船舶工兵や船舶兵団、更に船舶兵団の下に各船舶輸送司令部が、その下に隷下の部隊と碇泊場司令部が置かれました。ただし、碇泊場司令部の多くが各方面軍や軍司令部下に移管され、輸送に必要な分のみとなっていきましたが。
　また新たに徴用する船舶に乗船させる兵員が足りなくなったことにより船舶司令部直轄として教導船舶兵団が置かれて船舶工兵の教育に当たっております。
　後には船舶砲兵などの連隊も設置され、船舶砲兵団という兵団も設置されました。

　大東亜戦役後半に置いて制海権・制空権を失うと共に、船舶工兵の損失率はどんどん悪化していきます。実際戦役の末期は多くの船舶工兵が連絡艇など特攻作戦に投入されていきました。

船舶司令官　昭和１７年７月７日軍令甲５２号により設置　通称：暁２９４０部隊
　　　　　　　　　　編成地：宇品

終戦時

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