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| 法律知識ゼロから2006年度、司法書士試験合格へ! | |
| TLTソフト「司法書士試験」 新バージョン「合格保証付き」発売特価 定価345,000円(税込)のところ 特別価格 167,000円(税込) CD-ROM15枚 |
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不動産登記法の全面改定をはじめその他法改正に完全対応版としてお届けします。
特急コースとして以下の科目以外はお申込み受付次第お届けします。
商業登記法・記述式(3月下旬)/新不動産登記法(4月下旬)/新民法(5月中旬)/過去問題・予想問題(5月中旬)/書式添削(5月中旬)/不動産登記法・記述式(5月下旬)
/合格確認への総復習(5月下旬)※価格は2006年度版と同額の167,000円。
司法書士知識がほとんど習得されているか,受験経験があり,ほとんど習熟されている方は600時間程度で終了できますから,1日平均6時間学習で間に合います。初心者の場合,2005年度受験は無理です。
一昨年より1年にわたって従来の「司法書士」合格保証TLTソフトのユーザーによる徹底検証として300名のモニターの方を募集し,各ソフトごとに詳細な質問項目についてアンケートを実施し,それぞれ250名を超えるモニターの方々から回答をいただきました。学習内容および機能・操作性の改善点やご意見,ご提案等も含めて貴重な学習者の声として今回の新バージョンソフトに反映させ大幅改善変更をしております。
特に書式演習の充実を望む声に応えて従来の学習演習量を大幅増強すると共に法改正による不動産登記法等,学習システムの徹底改善を図り,合格をさらにゆるぎないものにしています。
その新バージョンでの本講座が始まりました。これまでに司法書士の受験学習の経験と司法書士の知識がある方には「特急コース」も用意しており,2005年度の合格を目指すことができます。2005年度合格を目指すと共に,2006年度受験の次年度持ち越し特別合格保証の「司法書士TLTソフト」としてご案内いたします。
ご存知のようにTLTソフトが司法書士受験者に大きな共感と反響を呼んでいるのは,その習熟機能の確かさと圧倒的な学習量の豊富さにあります。習熟機能では科目単位で全知識項目をスモールステップで100パーセント頭にすり込み,その豊富な演習問題で解答能力を徹底的に身につけ「合格点」を十分に超える実力が養成されたとTLTプログラムが判定したとき,そのスモールステップの合格番号が表示される仕組みになっています。民法では「物権」や「債権」,「親族」,「相続」などがその単位です。たとえば,「物権」や「債権」で合格番号が表示されるまで学習すれば,その範囲からどのような試験問題が出されようと満点が取れる実力がついているはずです。このようにスモールステップで習熟度を確認しながら着実に合格への学習を進めることができるところにTLTソフトの信頼性が評価されています。
今回は,特別価格での最後のご案内です。2005年度に受験される場合,既修知識がかなり豊富でなければ学習がハードになります。もし2005年受験への全科目の「合格番号」を提出できなかった場合,2006年度受験に合格保証の権利を持ち越すことができます。2006年度法改正対応版TLTソフトフルセットを再度,無料で提供いたしますから,完全習熟をして2006年度版の合格番号を提出されれば合格保証の対象となる制度です。このように徹底した合格対策を講じた司法書士合格講座です。ぜひ,この機会にTLTソフトで合格を勝ちとってください。
Newton社では, 学習項目がどんなに膨大であれほぼ100%知識として習得させる機能をもつTLTソフトを開発し,その習熟機能システムは米国特許を取得しております。司法書士試験のように膨大な知識を脈絡をもってしかも100%正確に修得しなければならない学習には,まさにニュートンのTLTソフトこそ,その願いを確実にかなえるための習熟ツールです。パソコンさえあればこれからの学習効率は革命的に向上します。ともかく実際にTLTソフトで学習を進めてください。その機能のすごさがすぐに実感できます。そして,2006年度の司法書士試験に向けて,いまからTLTソフトで学習を始めれば法律知識のまったくない人でも,2006年7月の『司法書士』試験には十分合格をはたすことが可能です。
TLTソフトとは,Testing(自分の実力をチェック),Learning(未知あるいはうろ覚えの項目だけを学習),Training(身につくまで繰り返し演習)の頭文字を取ったもので,
ニュトン社が開発した,まったくの初学者でも自動的に完全習熟させてしまう,システムソフトの名称です。
まずTestingを徹底して行い,その内容を一覧し,かつ理解・記憶していきます。
Testingは基本学習と応用学習からなっています。基本学習では,画面に表示される問題に,その「答」をキーで入力していきます。選択問題ではなく,答をキーで書き込むのです。
たとえば「答」が〔法定地上権〕なら〔HO〕,〔登記〕なら〔TO〕とキーで書き込むだけで,〔法定地上権〕,〔登記〕と表示され,正解となります。要するに頭の一文字を入れるだけで,正誤の判定をします。これが学習スピードを10倍以上にも上げる「ワンタッチ入力システム」なのです。
| ※ | 〔債務者〕,〔債権者〕を区別する等,まれに2文字以上を入力することが必要な場合があります。 |
TLT司法書士ソフトでは、条文・先例・判例を徹底的にマスターします。司法書士試験の問題を解く上で必須となる知識は、条文・先例・判例です。そこで、条文はもちろんのこと、重要な先例・判例はすべて網羅し、徹底的に学習します。
学習形式としては,論理的思考力の養成を目指します。司法書士試験は、司法試験にみられるようないわゆるパズル的な要素が入った問題が出題されることが多くなっています。たとえば、並べ換え問題、穴埋め問題です。これらの問題を解答するには、知識があることはもちろんのこと、現場での論理的な思考力が必要になります。そこで、この司法書士ソフトでは、本試験でこれらの出題形式に対応できるように、徹底的に訓練します。
完全に覚えたと思っても時間が経過したり,次から次へと新たな知識を吸収していくうちに,その記憶は希薄になり次第に忘れていきます。TLTソフトでは忘却曲線を応用して,出題方法に工夫をこらして忘却曲線を立ち上げ,最後にはしっかり『頭にスリ込ませて』しまいます。

Trainingでは,セクションの全ての内容について,パーフェクトに答えられるようになるまで,徹底的な仕上げをします。
こうして,Trainingですべての学習項目と問題を通して,必要な学習項目の理解と記憶を確認できれば,6桁の「合格保証番号」が表示されます。この番号は,あなただけの固有の番号です。
司法書士試験では,記述式対策が重要であることはいうまでもありません。ニュートン社は,新たに記述式演習ソフトを開発し,記述式問題にも完全対応していきます。
総復習ソフトは,条文マスターのため徹底的なトレーニングを行います。 司法書士試験はいうまでもなく法律の試験ですから、問題を解答するにあたっては、条文が一番のよりどころとなります。したがって、本試験直前には、条文をしっかりと押さえておくことが是非とも必要です。しかし、漫然と六法を読み流しても、頭にはなかなか入りません。そこで、TLT司法書士ソフトは、司法書士試験の各科目の全条文(科目により重要な判例・先例)を穴埋め問題として出題し、きちんと覚えたといえるまで、トレーニングしていきます。
TLT司法書士ソフトは,Aセクション→Bセクション→Cセクションとスパイラル状に学習を積み上げる構造になっています。
まず,Aセクションで、あらかじめ必須知識のみを学習し、その後、B・CセクションでAセクションで取り上げた事項も含め,全体をしっかり学習します。
このように,まず必須知識を理解してから知識を広げる構造になっていますので,広範囲の知識も自然に整理されて身につけられるのです。
そして,最後にCセクションで、条文とBセクションの内容をまとめたものを使って知識をブラッシュアップ。先に過去問を素材にして学習しているので,抽象的な条文も具体的な適用場面を頭に浮かべながら容易に記憶できます。
法律の学習が難しいのは,1つの分野を学ぶ場合でも、他の分野で学習する事柄がわからないと,その分野を理解しにくい場合が多いことにあります。
TLT司法書士ソフトでは,学習配列を工夫し,ソフトの順番で学習していけば,自然にその分野が理解できるようにしてあります。
この制度は,完全習熟の証として全CD-ROM(各科目ごと)に合格保証番号が表示されたにもかかわらず,万一,本試験に不合格の場合,あなたがお支払いになった受講総費用を全額返還するものです。
詳細は『第1回分のソフト』等をお届けの際,ご案内いたします。なお、特急コースを選ばれた方で、2005年度受験用の合格番号を提出できなかった方には,2005年9月から2006年度対応の法改正版を無償で提供しますので、その2006年度版ソフトでの合格番号提出により2006年度試験合格保証制度の対象といたします。もちろん2005年度版も合格保証制度の対象としておりますのでご安心ください。
2005年度受験者は1日平均10時間の学習が必要です。下の予定表は初学者のためのTLTソフトでの司法書士完全合格への1330時間特別習熟プログラムです。1日4時間,学習者の現在の知識や学習速度によって学習時間に差が生じます。初学者には別に「法律の準備学習」のソフトを特別提供します。準備学習で正しくしっかりとした法律知識を身につけることによって以下の合格への実戦学習プログラムをスピーディーに進めることができます。
| ※ | 書式添削は,すべての合格保証番号を出した会員の方が対象です。 |
| ※ | 送付予定が多少変更になるケースもありますので,予めご承知おきください。 |
| 「憲法」 | |
| 憲法総論 | 5時間 |
| 人権 | |
| 人権総論 | 10時間 |
| 包括的基本権 | 4時間 |
| 法の下の平等 | 5時間 |
| 精神的自由 | 15時間 |
| 経済的自由 | 10時間 |
| 人身の自由 | 3時間 |
| 国務請求権 | 2時間 |
| 参政権 | 4時間 |
| 社会権 | 10時間 |
| 統治機構 | |
| 国会 | 10時間 |
| 内閣 | 6時間 |
| 裁判所 | 10時間 |
| 財政 | 2時間 |
| 地方自治 | 2時間 |
| 憲法の保障 | 2時間 |
合計 |
100時間 |
| 「民法総則/債権・物権/担保物件」 | |
| 人 | 5時間 |
| 法人 | 7時間 |
| 意思表示 | 3時間 |
| 代理 | 10時間 |
| 無効・取消 | 3時間 |
| 条件,期限,期間 | 1時間 |
| 時効 | 6時間 |
| 債権の目的 | 3時間 |
| 債権の効力 | 6時間 |
| 多数当事者の債権債務関係 | 6時間 |
| 債権譲渡 | 3時間 |
| 債権の消滅 | 4時間 |
| 契約総論 | 6時間 |
| 契約各論 | 8時間 |
| 事務管理 | 2時間 |
| 不当利得 | 2時間 |
| 不法行為 | 4時間 |
| (80時間) | |
| 物権総論 | 30時間 |
| 占有権 | 6時間 |
| 所有権 | 6時間 |
| 用益物権 | 6時間 |
| 担保物権総論 | 2時間 |
| 留置権 | 5時間 |
| 先取特権 | 3時間 |
| 質権 | 6時間 |
| 抵当権 | 32時間 |
| 非典型担保 | 4時間 |
| (100時間) | |
合計 |
180時間 |
| 親族法・相続法 | |
| 親族 | 1.5時間 |
| 婚姻 | 7.5時間 |
| 親子 | 15時間 |
| 後見・保佐・補助 | 2時間 |
| 扶養 | 2時間 |
| 相続人 | 4時間 |
| 相続の効力 | 8時間 |
| 相続の承認・放棄 | 5時間 |
| 財産分離 | 1時間 |
| 相続人の不存在 | 1時間 |
| 遺言 | 10時間 |
| 遺留分 | 3時間 |
合計 |
60時間 |
| 不動産登記法 | |
| 不動産登記法総則 | 4時間 |
| 登記申請手続 | 65時間 |
| 各種の登記 | |
| 予告登記 | 2時間 |
| 仮登記 | 12時間 |
| 抹消登記 | 6時間 |
| 滅失回復登記 | 2時間 |
| 変更・更正登記 | 4時間 |
| 所有権に関する登記 | 20時間 |
| 抵当権に関する登記 | 10時間 |
| 根抵当権に関する登記 | 15時間 |
| その他の担保物権に関する登記 | 2時間 |
| 用益権に関する登記 | 10時間 |
| 区分建物に関する登記 | 8時間 |
合計 |
160時間 |
| 民事訴訟法 | |
| 裁判所 | 5時間 |
| 訴訟当事者 | 6時間 |
| 訴え | 12時間 |
| 口頭弁論 | 10時間 |
| 証拠 | 8時間 |
| 判決 | 5時間 |
| 訴えの取下げ等 | 4時間 |
| 複雑訴訟形態 | 6時間 |
| 上訴・再審 | 4時間 |
| 簡易な訴訟手続 | 10時間 |
合計 |
70時間 |
| 民事執行法 | |
| 総則 | 2.5時間 |
| 強制執行総則 | 4時間 |
| 不動産に対する強制執行 | 7.5時間 |
| 動産に対する強制執行 | 2時間 |
| 債権等に対する強制執行 | 2時間 |
| その他の強制執行 | 1時間 |
| 担保権の実行としての競売等 | 1時間 |
合計 |
20時間 |
| 民事保全法 | |
| 総則 | 1時間 |
| 保全命令 | 14時間 |
| 保全執行 | 1時間 |
| 仮処分 | 4時間 |
合計 |
20時間 |
| 供託法 | |
| 供託制度の意義 | 4時間 |
| 弁済供託 | 7時間 |
| 供託申請手続 | 1時間 |
| 供託物払渡手続 | 10時間 |
| 執行供託 | 6.5時間 |
| 供託物払渡請求権の変動 | 1.5時間 |
合計 |
30時間 |
| 「刑法」 | |
| 総論 | |
| 基本原則等 | 3時間 |
| 構成要件 | 4時間 |
| 違法性 | 4時間 |
| 責任 | 4時間 |
| 未遂等 | 4時間 |
| 共犯 | 6時間 |
| 刑罰論 | 6時間 |
| 各論 | |
| 個人的法益に対する罪 | 10時間 |
| 社会的法益に対する罪 | 6時間 |
| 国家的法益に対する罪 | 3時間 |
合計 |
50時間 |
| 商法 | |
| 商法総則 | 5時間 |
| 商行為 | 3時間 |
| 会社法 | |
| 設立 | 8時間 |
| 株式 | 15時間 |
| 機関 | 20時間 |
| 新株発行等 | 7.5時間 |
| 会社の計算 | 9時間 |
| 解散等 | 6時間 |
| 合名・合資会社 | 4.5時間 |
| 有限会社 | 12時間 |
合計 |
90時間 |
| 商業登記法 | |
| 商業登記制度 | 1時間 |
| 登記の効力 | 1時間 |
| 登記の種類 | 1時間 |
| 登記所,登記官 | 1時間 |
| 帳簿の公開 | 2時間 |
| 印鑑の証明 | 1時間 |
| 登記申請手続 | 25時間 |
| 登記実行手続 | 4時間 |
| 商号の登記 | 8時間 |
| 支配人の登記 | 1時間 |
| 法人の登記 | 12時間 |
| 株式会社の登記 | 28時間 |
| 有限会社の登記 | 10時間 |
| 合名・合資会社の登記 | 3時間 |
| 外国会社の登記 | 2時間 |
合計 |
100時間 |
| (紙面の都合により学習項目の詳細は割愛してあります。) | |
| 司法書士法 | 30時間 |
| 不動産登記法・記述式 | 80時間 |
| 商業登記法・記述式 | 60時間 |
| 合格確認への総復習 | 200時間 |
| 過去問題・予想問題 | 80時間 |
| 書式添削(合格保証付きの場合のみ) | |
受付次第,第1回送付分を宅急便でお届けします。
第1回送付分をお届けした際,宅配便会社の配達員に現金もしくはクレジットカードにて,発売特価 167,000円/税込をお支払いください。
ご入会後10日以内であれば,それぞれ1枚目のソフトを開封使用済みでも解約できます。お支払いになった代金の返金はお申し出後3週間程度です。その場合,本ソフト等の返却宅配便代金(1.000円程度)はお客様のご負担となりますので,予めご了承ください。
司法書士TLTソフト発送予定 |
特急コース |
時間 |
2006年度 受験コース |
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科 目 |
時間 |
05年受験者 |
時間 |
06年受験者 |
| (1)憲法(実戦講座) | 50時間 |
受付次第 |
100時間 |
受付次第 |
| (2)民法総則(実戦講座) | 18時間 |
受付次第 |
36時間 |
受付次第 |
| (3)債権・物権 | 46時間 |
受付次第 |
92時間 |
7月 |
| (4)担保物権 | 26時間 |
受付次第 |
52時間 |
8月 |
| (5)親族・相続 | 30時間 |
受付次第 |
60時間 |
9月 |
| (6)不動産登記法 | 80時間 |
受付次第 |
160時間 |
10月 |
| (7)民事訴訟法、民事執行法 民事保全法、供託法 |
70時間 |
受付次第 |
140時間 |
3月 |
| (8)刑法全(実戦講座) | 25時間 |
受付次第 |
50時間 |
受付次第 |
| (9)商法全 | 45時間 |
受付次第 |
90時間 |
11月 |
| (10)商業登記法 | 50時間 |
受付次第 |
100時間 |
12月 |
| (11)司法書士法 | 15時間 |
受付次第 |
30時間 |
5月 |
| 商業登記法・記述式 | 30時間 |
受付次第 |
60時間 |
06. 2 月 |
| 不動産登記法・記述式 | 40時間 |
5月下旬 |
80時間 |
1月 |
| 総復習 | 100時間 |
3月下旬 |
200時間 |
3月 |
| 過去問題・予想問題 | 40時間 |
5月中旬 |
80時間 |
5月 |
| 新不動産登記法 | 4月中旬 |
|||
| 新民法 | 5月中旬 |
|||
| 新民法(総則) | 6月 |
|||
| 書式添削 〔4月送分までの合格番号を出した受講生が対象〕 |
5月中旬 |
5月 |
||
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