短期合格を実現させるTLTソフトでの徹底習熟の短期集中計画
（2005年度の在宅講座は「財表」と法人税法」のみです）

　税理士試験は最難関試験ですが、幸い科目単位での合格が認められている試験です。合格は通常60パーセント以上の正答者に与えられます。試験の特徴は、理論問題とその計算問題に分けて出題され、理論問題は大問題（複合応用問題）と個別問題の２問で、特に大問題に正答するためには、その出題意図を理解し、骨子が完璧に記載され、それぞれの条件骨子に対応する理論の完全要約を記述しなければなりません。会計科目、税法科目では出題と解答方式には多少の違いはありますが、合格を揺るぎないものにするためには理論の模範解答を頭に刷り込み、即座に記述できるようにしておくことが、必須条件です。「財表」も「法人」も60パターン以上を頭にすりこみ，即座に模範解答を記述できるようにしますから，合格点をゆうに突破すると考えられます。TLTソフトでの習熟学習では、どの科目も出題される可能性のある「問題」と対応する「理論」項目の「骨子や模範解答」は、即座に正答記述できるように徹底トレーニングする機能を備えています。また、計算問題で合格点を完全クリアするため、出題の可能性のある計算問題のパターンは漏れなく、繰り返し繰り返し「立式」演習し、問題を目にした瞬間、その解答構成ができ正解作業ができるように訓練を積む演習システムです。

TLTソフトでのパソコン学習だからこそできる
スモールステップでの習得確認と着実な合格

　当社から送られたご希望科目のCD-ROMをあなたのパソコンにインストールして、全てパソコンの画面に本試験と同じ形式の問題として出題され、それに完全模範解答を記述できるまでの演習を繰り返し、100％模範解答が記述できるようになれば次の問題に進み、学習単位となる章を完全マスターし，その範囲からどのような形式で出題されようと時間内に確実に正解できる実力に達したとTLTソフトの評価プログラムが判断すれば、あなた固有のその項目の「修了マーク」が表示されます。こうして，スモールステップで修了合格を確認しながら着実に正解能力を身につけ理論編，計算編各々をマスターするとそれぞれに「合格番号」が表示されます。こうして本試験合格を不動にします。

TLTソフトで完全習熟を実現へ！

　ニュートン社では，「社会保険労務士」「司法書士」「行政書士」「宅建」「通関士」及び「TOEIC R 」等の数多くの国家資格試験，検定試験の教材ソフトである「ニュートンＴＬＴソフト」を発行してまいりましたが，どのＴＬＴソフトも多くの「在宅会員」に支持されて，受験界に新風を吹き込んでまいりました。税理士資格試験は，毎年7月下旬から8月初旬に実施されます。資格取得を目指して平均7年はかかる最難関試験です。また，科目単位で受験が可能で，最終的には必須科目は2科目，選択必須科目1科目を含み，5科目に検定合格すれば資格取得ができることになっています。今回予定している科目は「財務諸表論」「法人税法」の2科目です。それぞれ「理論編」と「計算編」があります。そして，それぞれの科目の学習ページ画面数は平均4,000〜5,000ページに及びます。なお，TLTソフトとはTesting (自分の実力をチェック),Learning(必要な知識の習得),Training(完全に覚えるまで繰り返し演習) の頭文字をとったもので, ニュートン社が，初学者でも中級者でも容易に，自動的に『完全習熟』させてしまうことを追求して開発した，自動習熟のためのシステムソフトの名称です。TLTソフトを学習すれば、1. 基礎知識を完全なものにできる。2. 記述の解答速度が速まる。3. 計算力を身につけられる。4. 様々なパターンに対応できる。5. 法人では条文をはじめ必要な知識を反射的に答えられるように頭に入れる。こうして超短時間に合格点確保に導きます。

コンピュータ「習熟度管理」で「忘却曲線」を
「自動立ち上げ」する「完全記憶システム」

■ ワンタッチ入力でスピード習熟を達成

　ＴＬＴソフトでは、画面に表示される問題の 『答』 をキーで入力して学習します。しかし、〔企業会計制度〕のような長い 『答』 をキーで入力するのは大変です。そこで、ＴＬＴソフトでは、『答』 の一部を入力すると 『答』 全体が入力されたとみなす機能を備えています。いまの例では、〔KI〕とキーで入力すると〔企業会計制度 〕と表示されて正解となります。要するに、頭文字の１文字を入力するだけで正解・不正解の判定をしてくれます。これが、学習スピードを10倍以上にも上げる 『ワンタッチ入力システム』 なのです。

■ あなたの弱点項目を集中トレーニングする習熟度管理機能

　一通りの学習を終えたあと、間違えた部分や問題があれば、その部分を完全に理解し、問題に正しく答えられるようになるまで、繰り返し出題されます。

※	ただし、相当多数繰り返しても習熟できない場合には、最初に戻って、一から学習し直すことになります。

■ 忘却曲線応用システムで100パーセント習熟へ

　繰り返し出題されるといっても、同じ問題が何度も出てくるのではなく、出題形式や出題内容は少しずつ変化します。できたはずの問題が、しばらくしてまた出題されることもあります。　これは、完全に覚えたと思っても、時間が経過したり、次から次へと新たな知識を吸収していくうちに、その記憶が希薄になり次第に忘れていく、という忘却曲線を応用したシステムで、ＴＬＴソフトでは、このシステムにより、最後にはしっかり 『頭にスリ込ませて』 しまいます。

■ 本試験を実現するための『合格保証番号』

　Ｔraining のすべてのセクションに合格すると、６桁の『合格保証番号』が表示されます。この番号はあなただけの固有の番号です。なお、Ｔesting、Ｌearning、Ｔraining とも、学習を終えたあと、何回でも再学習ができるようになっています。たとえ 『合格保証番号』 が表示されても同様です。再学習しても、いったん表示された 『合格保証番号』 が消えることはありません。

合格保証システム

■ 不合格になれば「全額返還」

　各科目のソフトで，『合格保証番号』が表示されれば，税理士該当科目の試験合格は確実なものになっていきます。最近の試験での合格には60％以上の正解が必要ですが，ＴＬＴソフトで『完全合格』されたあなたなら，確実に正解できる問題が7割以上はあるはずです。合格を確信してＴＬＴソフトに，取り組んでください。あなたの学習実績を記録・判定して，合格保証番号を表示するシステムだからこそ，当社では税理士試験の各科目別ソフトに『合格保証制度』も設けています。これは，あなたが合格保証番号が表示されたにもかかわらず，不運にも受験した該当の科目で不合格になった場合，あなたがお支払いになった該当ソフトの会員総費用を返還する制度です。詳しくはソフトお届けの際，ご案内いたします。
受付次第，第1回送付分を，宅配便でお届けします。

■ TLTソフトでは本試験で出題される可能性のある事項は全て習熟します

　財表も法人税法もTLTソフトには出題される可能性のある全ての学習内容が網羅されています。試験には一定の組み合わせがあるものの構成する内容は全て勉強します。2004年の財務諸表論の本試験においては、大部分において「ズバリ的中」させることができました。
　特に第一問及び第二問の理論問題においては、「ズバリ的中」させており、本受講生は十分な合格答案を書けたものと思われます。
　このように的中率が高いのは、重要基本問題を網羅的に出題すると共に、減損会計や金融商品会計といった新会計分野、試験委員の関心の高い領域を研究し、予想問題を多数出題しているからです。
　2005年版の本試験対策でも「ズバリ的中」を重視して作成しており、TLTソフトを十分に学習すれば、必ず合格答案を書けるようになると自負しています。是非、TLTソフトで2005年の確実な合格を勝ち取ってください。

財務諸表論 350時間で完全合格

1．財務諸表論科目の内容

　財務諸表論は、外部公表用の財務諸表を作成する基礎となる考え方（理論）及び作成の方法･手続（計算）を学ぶ科目です。本TLTソフトは簿記・会計の知識が一定程度ある方を対象としています。
理論に関しては、企業会計原則を中心とした会計制度及び会計理論の理解･記憶が必要となります。
　計算に関しては、会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため、会計諸規則の理解･記憶、それに基づく計算、事務処理能力が必要となります。

2．理論編・本試験の出題内容

　税理士試験・財務諸表論の過去の出題をみると、形式面では、直接、財務諸表論上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか、長文での解答を要求する問題など多岐にわたるだけでなく、内容面でも、会計基準等の会計制度を問う問題のほか、学説の対立を問う問題など多岐にわたっています。また、試験委員の学説の理解を問う問題まで出題されます。したがって、あくまで理解を中心に学習をした上での暗記が重要となります。

3．理論編　TLTソフトの出題の内容

　本ソフトでは、会計制度の記憶･理解を定着させるのみならず、応用的な会計理論の理解まで完全なものにするような学習構成を採っています。また、通説と呼ばれる一般的な財務会計の教科書に記載されている重要基本論点は網羅するように問題設定をしています。
　本ソフトでは、学習を「解答演習」と「解説理解」の2段階に分け、まず「解答演習」で合格に必要な重要基本論点を網羅的につぶしながら徹底的に理解できるようにしていきます。財務諸表論の近年の出題では、大問のなかで一つの大きなテーマを設けて、そのテーマに関わる個別の具体的な論点を問う問題が多く見受けられます。「解答演習」ではこのような具体的な論点を問う問題を出題し、この要点を的確におさえる模範解答を穴埋めした上で解説文を読むことで、解答内容を理解し記憶する演習を行います。
　解説文は解答内容を理解するための詳しい記述や模範解答に関連する会計基準、関連論点をあげることで、解答内容の理解･記憶を促進させます。
　「解説理解」では模範解答だけでなく解説文も穴埋めすることで、解説の語句を一つ一つ噛み砕いて何度も解説内容を確認することによりテクニカルタームの暗記だけでなく、受験上必要な論点の理解を確実なものにし、単なる暗記ではなく理解に裏付けられた記憶として定着させることができます。

財務諸表論／理論編120時間 完全習熟プログラム
（既修者は60時間程度で終えることもあります）

財務諸表論/理論編　120時間
1	全体構造	1．会計公準・会計主体論等／2．静態論・動態論／3．商法会計と証券取引法会計／4．商法の計算規定の特徴／5．企業会計原則	8時間
2	一般原則	1．真実性の原則／2．正規の簿記の原則／3．資本利益区分原則／4．明瞭性の原則／5．継続性の原則／6．保守主義の原則／7．その他の原則（単一性、重要性の原則）	10時間
3	損益会計	1．損益計算書の本質／2．収益・費用総説／3．収益の実現／4．各種販売形態における収益認識基準／5．費用収益対応の原則と発生主義の原則	7時間
4	資産会計 総論	1．資産の分類と本質・評価／2．取得原価主義／3．時価主義等／4．費用配分の原則	5時間
5	資産会計 各論I	1．金銭債権の評価／2．金銭債権の種類と表示／3．有価証券1／4．有価証券2／5．有価証券3／6．棚卸資産の取得原価／7．棚卸資産の費用配分／8．低価基準	15時間
6	資産会計 各論II	1．有形固定資産の評価1／2．有形固定資産の評価2／3．有形固定資産の評価3／4．減価償却総説／5.減価償却の方法／6.無形固定資産／7.繰延資産総説／8.繰延資産各論	15時間
7	負債会計	1．負債会計総説／2．引当金	5時間
8	資本会計	1．資本会計総説／2．資本会計各論1／3．資本会計各論2／4．資本会計各論3	6時間
9	財務諸表	1．商法会計と証券取引法会計の財務諸表／2．損益計算書／3．貸借対照表／4．キャッシュフロー計算書／5．会計方針／6．後発事象／7．附属明細表	10時間
10	特殊論点 その他I	1．デリバティブ取引1／2．デリバティブ取引2／3．税効果会計／4．リース会計／5．減損会計／6．退職給付会計／7．研究開発費	13時間
11	特殊論点 その他II	1．外貨換算会計1／2．外貨換算会計2／3．外貨換算会計3／4．企業結合会計／5．連結財務諸表／6．中間財務諸表	12時間
12	過去問題	1．平成12年問題1／2．平成12年問題2／3．平成13年問題1／4．平成13年問題2／5．平成14年問題1／6．平成14年問題2／7．平成15年問題1／8．平成15年問題2	14時間
		学習時間合計	120時間

財務諸表論／計算編230時間
（既修者は120時間程度で終えることもあります。）

財務諸表論/計算編　230時間
1	商法施行規則に基づく様式・注記	1．様式／2．注記	7時間
2	重要基本項目	1．現金預金／2．金銭債権（金融商品会計基準での評価も含む）／3．有価証券（金融商品会計基準での評価も含む）／4．棚卸資産／5．有形固定資産／6．無形固定資産／7．繰延資産／8．金銭債務／9．引当金／10．社債／11．経過勘定／12．資本／13．税金	79時間
3	特殊計算項目I	1．外貨換算会計／2．売価還元法／3．退職給付会計／4．税効果会計／5．配当可能利益の限度額計算／6．自己株式の処理／7．研究開発費・ソフトウエア会計／8．新株予約権付社債／9．リース会計／10．先物・オプション	40時間
4	特殊計算項目II	1．製造業会計／2．建設業会計／3．本支店会計／4．本社工場会計／5．合併会計	17時間
5	特殊計算項目III	1．大中小会社の商法上の開示／2．要旨公告／3．利益処分案・損失処理案／4．附属明細書／5．営業報告書／6．財務諸表規則における固有の表示　商法施行規則との表示の違い／7．キャッシュフロー計算書	20時間
6	総合問題 （過去問題）	1．平成10年問3／2．平成11年問3／3．平成12年問3／4．平成13年問3／5．平成14年問3／6．平成15年問3	67時間
		学習時間合計	230時間

法人税法/理論編220時間
（既修者は120時間程度で終えることもあります。）

法人税法/理論編 220時間
1	総則	納税義務者と課税所得等の範囲／事業年度／納税地／各事業年度の所得に対する法人税の課税標準及び税率	10時間
2	受取配当等	受取配当等の益金不算入／みなし配当	4時間
3	資産の評価損益・棚卸資産	資産の評価損益／棚卸資産の意義及び評価方法／棚卸資産の取得価額	7時間
4	有価証券	有価証券の意義と譲渡損益の原則／有価証券の譲渡損益の特例／有価証券の期末評価額／有価証券の取得価額／デリバティブ取引	11時間
5	減価償却	減価償却資産の意義、償却費等の損金算入／減価償却資産の償却方法／減価償却資産の取得価額	7時間
6	繰延資産・リース取引	繰延資産／リース取引	4時間
7	外貨建取引	外貨建取引の換算／外貨建資産等の換算／為替予約差額の配分	6時間
8	本法上の圧縮記帳	国庫補助金等の圧縮記帳等／保険差益の圧縮記帳等／交換差益の圧縮記帳	9時間
9	措置法上の圧縮記帳	特定資産の買換えの圧縮記帳等／収用等の圧縮記帳等／換地処分等の圧縮記帳等／収用換地等の所得の特別控除	10時間
10	役員・使用人給与	役員の意義／役員給与／使用人給与／株式譲渡請求権の行使があった場合	7時間
11	寄附金・交際費	寄附金／交際費等／使途秘匿金	6時間
12	租税公課・還付金等	租税公課等／控除対象外消費税額等／還付金等の益金不算入	6時間
13	引当金	貸倒引当金／返品調整引当金	5時間
14	準備金	海外投資等損失準備金／特別償却準備金	4時間
15	欠損金	青色欠損金／災害損失欠損金／私財提供等／欠損金の繰戻還付	4時間
16	帰属事業年度の特例	長期割賦販売等／工事の請負	5時間
17	同族会社	同族会社の意義及び特別規定／同族会社の特別税率（留保金課税）	4時間
18	本法上の税額控除	所得税額控除／外国税額控除／仮装経理に基づく過大申告の場合	7時間
19	措置法上の特別償却・特別控除１	試験研究費の特別控除／エネルギー需給構造改革推進設備等を取得した場合の課税の特例／中小企業者等が機械等を取得した場合等の課税の特例	9時間
20	措置法上の特別償却・特別控除２	事業基盤強化設備を取得した場合等の課税の特例／情報通信機器等を取得した場合等の課税の特例／開発研究用設備の特別償却／優良賃貸住宅等の割増償却	6時間
21	外国関係	国外関連者との取引に係る課税の特例／国外支配株主等に係る負債利子の課税の特例／特定外国子会社等に係る所得の課税の特例	8時間
22	申告・納付・還付	各事業年度の所得に対する法人税の中間申告／各事業年度の所得に対する法人税の確定申告／還付制度	8時間
23	清算所得・青色申告	解散の場合の清算所得に対する法人税／青色申告	5時間
24	組織再編	組織再編成に係る所得の金額の計算／組織再編成に係る租税回避行為を防止するための特例／株式交換等	7時間
25	組織再編と他規定との関係	資産の取得価額との関係／減価償却との関係／繰延資産との関係／圧縮記帳との関係／引当金・準備金との関係／欠損金との関係	9時間
26	土地・借地権	借地権等の取扱い／土地の譲渡等の特別税率／短期所有土地の譲渡等の特別税率	6時間
27	更正・決定	更正の請求／更正及び決定	5時間
28	その他	実質課税の原則の意義及び具体的規定／確定決算原則及び企業利益と課税所得との関係／資本積立金額及び利益積立金額／退職年金等積立金に対する法人税	7時間
29	連結納税１	連結納税制度の概要／連結納税に係る申告・納付・還付連結法人間取引の損益の調整等／連結法人税の個別帰属額	6時間
30	連結納税２	連結納税の承認の申請等／連結納税の承認の取消等／連結事業年度の意義	6時間
31	連結納税３	連結納税制度に係るみなし事業年度／連結納税の開始等に伴う資産の時価評価損益／分割前事業年度の単体申告／承認取消後の単体申告	6時間
32	本試験対策・ 過去試験問題１		8時間
33	本試験対策・ 過去試験問題２		8時間
		学習時間合計	220時間

法人税法/計算編180時間
（既修者は100時間程度で終えることもあります。）

法人税法/計算編180時間
1	減価償却	9時間
2	特別償却・特別償却準備金	6時間
3	繰延資産・資産の評価損益	6時間
4	受取配当等の益金不算入・有価証券・みなし配当	12時間
5	所得税額控除・外国税額控除	8時間
6	租税公課・給与	11時間
7	寄附金・交際費等その他の費用	11時間
8	貸倒損失・引当金・返品調整引当金	11時間
9	試験研究費の特別控除・特別控除	6時間
10	国庫補助金等の圧縮記帳等	6時間
11	保険差益の圧縮記帳等	6時間
12	交換差益の圧縮記帳等	6時間
13	特定資産の買換えの圧縮記帳等	6時間
14	収用等の圧縮記帳等及び特別控除	6時間
15	同族会社の判定・役員及び使用人兼務役員の範囲の特例・留保金課税	7時間
16	外貨建取引・海外投資等損失準備金	5時間
17	過少資本税制・移転価格税制・タックスヘイブン税制	8時間
18	別表五（一）・税効果会計	6時間
19	欠損金・収益・費用の帰属事業年度	6時間
20	リース取引・借地権等	6時間
21	設立事業年度・解散の場合の清算所得	4時間
22	組織再編・連結納税	8時間
23	本試験対策・過去試験問題	20時間
	合計学習時間	180時間

動作環境

1. PC/AT互換(DOS/V)機で下記の条件を満たすもの(Macintosh，FM-TOWNSシリーズはサポートしておりません)NECはNXシリーズよりサポートします。
2. Windows ® 98、Windows ® 2000，Windows ® XP，Windows ®
   Me(いずれも日本語版)が動作するパソコン。（Windows ® NTも可）
3. CPUはPentium ® プロセッサ166MHz以上を推奨。
4. 必要メモリーは32MB以上。（64MB以上を推奨）
5. 画面は800×600ドット以上，256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨）。
6. 倍速以上のCD-ROMドライブ。ハードディスクに500MBの空き容量があること。

• Windows ® は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
• Pentium ® はIntel Corporationの商標または登録商標です。
• その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。

>在宅会員申し込み方法

■ お早めにお申し込みください

受付次第，第１回送付分を宅急便でお届けします。

■ お支払い方法は現金またはカードでの代引きです

第１回分のソフトを宅急便でお届けの際、宅配員に現金またはクレジットカードでお支払いください。分割払いをご希望の方は，カード支払いの際，ご希望回数をお申付けください。

■ クーリングオフ

ご入会後10日以内であれば，それぞれ1枚目のソフトを開封使用済みでも解約できます。お支払いになった代金の返金はお申し出後3週間程度です。その場合，本ソフト等の返却宅配便代金（1.000円程度）はお客様のご負担となりますので，予めご了承ください。

■ 送付予定及び学習スケジュール

【財務諸表論】
理論編
第１回送付分：1〜5 ・・・ 受付次第
第２回送付分：6〜12 ・・・ 受付次第
計算編
第１回送付分：1〜2 ・・・ 05.1月下旬
第２回送付分：3〜5 ・・・ 05.3月下旬
第３回送付分：6 ・・・ 05.4月下旬
【法人税法】
理論編
第１回送付分：1〜12 ・・・ 受付次第
第２回送付分：13〜33 ・・・ 受付次第
計算編
第１回送付分：1〜8 ・・・ 05.1月下旬
第２回送付分：9〜21 ・・・ 05.3月下旬
第３回送付分：22〜23 ・・・ 05.4月下旬

商品のお申し込み

　CD-ROM版TLTソフトをお求めのお客様は、以下のフォームに必要事項を満たし、送信ボタンを押してください。注文メールが送信されます。お支払方法は、料金引き換えのみで、料金引き換え時にはクレジットカードによるお支払いもできます。

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