イベルメクチン御禁制の理由を探る

論文「Don’t mention Ivermectin; it’ll upset the vaccine rollout.(イベルメクチンの名を口に出すな、さもないとワクチン・ビジネスが怒るだろう)」の要約

むかし卒業まじかのころ米国で同時多発テロ事件が起きた。そのとき某大学が発行する新聞に、ブッシュ大統領の仕業と論じた記事が載った。米国中が反イラン、反タリバン、反ビンラディン一色のときだったから、それにもびっくりしたが、母校BYUのスティーブン・ジョーンズ物理学教授が「ビル崩壊は制御され解体されたことを示している」と主張したことにもびっくりした。BYUはモルモン教･･･私はモルモン教徒ではない･･･が経営する大学であり、過去に宗教弾圧を受けた経験から、政治には口を出さないというスタンスをとっていたからである。案の定、教授は大学を去ったようであるが。ちなみに、著名な言語学者のノーム・チョムスキーによる、米国が長年行ってきた外交政策批判もある。

すこし話が長くなったが、私が英文論文を信頼するのは、以上の経験からである。「自由に物申す」ことができる文化的土壌が日本よりも豊かだと思うからである。

次からが要約である。                                                                                                            

EUA（緊急用許可）のもと行われた国際的なワクチン発売は法律をもって中止しなければならない。何故ならEUAは合法でなければならないからだ。これらワクチンはそれらが一度だけレベル４治験を通過したということで合法になったかもしれないが、２０２１年、実際のところ何もしていない。

２０２１年３月３１日、WHOは、安全性とRCT（ランダム比較試験）証明の不足をあげて、新型コロナ感染症治療にイベルメクチン使用は推奨しないという声明をだした。

WHOはかつて世界の国々からの基金によって設立された高潔な組織だったが、今はメンバー国からは予算の２０％以下しか受け取っておらず、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が米国に次ぐ２番目に大きいスポンサーになっている。GAVI同盟（ワクチンを促進する個人／公共組織）――ビル・ゲイツによって創立され、今はワクチン・パスポート推進にやっきとなっている――はWHOの四番目のスポンサーである。

WHOは、彼らの検証に関していくつかのミスを犯し、あるいは、世界にワクチンを広めるために、イベルメクチンや他の早期治療薬を故意に葬った。これは明らかにワクチン製薬会社にとってはwindfall (棚からぼた餅）だった。Morgan Stanly(モルガンスタンレー／ニューヨークに本拠を置く世界的な金融機関グループ）によれば、ファイザーはこれから５年以上をかけてワクチンによってtrillion rand/何兆億）以上もうけとることになっている。

今年の１月、数か月の期間、WHOによって行われたイベルメクチン調査――RCT試験によるmeta-analysis(高度な検証結果)—が発表された。イベルメクチンは７４％まで死亡を減らし、その予防の効果は８５％であるという調査結果をだしたが、この調査リーダであるアンドリュー・ヒル博士はウェブ会議において言った。道徳に反するだろうから、需要が供給をうわまわる前は、政府はそれらソースを公開するべきではないと。同月、meta-analysisスポンサーを受けていない２人の個人が、新型コロナ感染症のいろいろなステージにおけるWHO調査と同様幅のイベルメクチンの効果を確認した。イベルメクチンは予防薬として最も効果的だし、早期治療においてはおよそ８０％の効果があると。

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