１５〜１６年前、自動車事故、俗にいう「おかま」にあった。私の過失は０％だと警察は保証した。加害者はいい人で、１００％の過失をみとめ、無制限の保険に加入しているからと、何かあったら電話をと名刺を渡された。ここまでは皆さん善人だった。十分な車間距離をあけていたので、前に車はいたが、二重事故にはならなかった。さいわい車体の長い車だったので、どすんと衝撃はあったものの、私に目立った怪我はなかったが、車の後部はぐしゃぐしゃで、その場で修理工場へレッカーしてもらった。
人間はみな善人、誰も悪くない、と思いたい。しかし悪い人間あるいは組織があらわれたのである。それは損保会社、しかも日本で一番大きな損保会社である。おそらく、相手は、ばあさんだから何も知らないだろうと、口先三寸で支払う保険金を減額できると思ったのだろう。事故後、しばらくして、その損保会社の担当社員が、自動車の壊れた箇所写真付きの自動車修理代の見積書を持ってやってきた。そして、その男は「この車を修理するにはいくらかかる。この修理代を保険から出すことは法律違反である、よって、保険から出る金額は最高１０万円（だったかな？）です」というようなことを言った。
私がまず疑ったのは、その男が口に出した、ばあさんをビビらせるための「法律違反」という言葉と、写真付きのそれらしい見積書である。その男を追い出したあと、車を保管してもらっている修理工場に問い合わせたところ、見積書は書いていないとのことだった。やっぱりそうだったかと、あの見積書は彼らが悪を働こうとした立派な証拠である。返さなければよかったと思ったが、後の祭り。そもそも保険会社が見積書を作成することこそ法律違反である。この法律違反行為は上からの命令だったのか、それとも自分の成績をあげたい担当社員の自発的行為だったのかは分からない。この話はここまでとする。損をしないように私がどのように対処したかは別の話である。ということで、大きいところほど騙す、がそれ以来の、私の処世訓である。
はなしをイベルメクチンにもどす。
メルク（Merck／最初の特許権保持会社）のイベルメクチン特許権は１９９６年に終了となり、その生産量は世界の供給量の５％以下になった。メルクは２０２１年に、イベルメクチンは新型コロナ感染症治療には効果がないという声明を発表した。
メディアはこの声明をそのまま報道した。メディアは、数日後にメルクが新治療を開発するという名目のもとに、米国政府から３５６million受け取ったという紛争的関心ごとに焦点をあてなかった。WHOはいまだに証拠としてメルクを引き合いに出し、イベルメクチンの使用に反対している。企業戦略が公共健康方針（ポリシー）を決める。世界のすべての人にワクチンを売るという危険なポリシーである。ワクチンの売り上げがあがれば、ＷＨＯの懐もふくらむという図式である。
世界中のほとんどすべてのメディアはイベルメクチン周辺のことがらは報道したが、主流のジャーナリストたちは誰も本格的な調査はしなかった。イベルメクチンは動物の薬で危険、本気にするなと。
２０２０年１２月１０日、ＴＮＩ（Trusted News Initiative）の拡張部署である「the World Press Freedom Conference/世界報道機関自由会議」の創立が公表された。それらメンバーは、ＡＰ，ＡＦＰ，ＢＢＣ，ＣＢＣ、European broadcast Union, Facebook, Financial Times, First Draft, Google, YouTube, The Hindu, Microsoft, Reuters, Twitter, Washington Post である。今、彼らはワクチンへの道を拡張し、一方、早期治療が確実で医療崩壊を防ぐであろうという有望な良心（イベルメクチン）はmedia silence（メディア・サイレンス）――まさに、日本のメディアもこのサイレント状態である――の憂き目にあっている。
今年の３月、治験をリポートし、イベルメクチンはゼロ効果と証明し、それを世界中に繰り返したNew York Timesが、そのストーリーを壊された。The Lopez-Medina
治験――JAMA（指導的な医療ジャーナル）に掲載――がイベルメクチンRCTｓを不滅なものとしてもちあげたからである。
その治験において、ワクチン会社は調査員に調査費を支払っていた。このことは文書化されている。その治験には多くの欠陥があった。そのもとで、彼らは誤って、治験の両サイドにイベルメクチンを渡した。それは予想していた成果を変えた。
つづきは明日です。