魚菜王国いわて

なんだかわからないアメリカの反捕鯨

アメリカの、鯨がかわいくて、絶対に捕鯨反対する団体のおかげで、日本の調査捕鯨は、非難の的となっています。
しかし、世界の漁獲量約9000万トンの3倍から5倍の魚類を鯨類が捕食しているとの推定もあり、鯨が増え過ぎて、逆に魚類資源に対する脅威が増してきています。
そこでいつものことですが、日本は商業捕鯨再開を主張しています。

資源量ですが、これは日本の調査結果で、南氷洋のミンク鯨が76万頭、北太平洋のミンク鯨が2万5千頭、南氷洋に限れば、年間2千頭程度の捕獲で、持続可能な捕鯨ができるとの試算を出しています。
このデータに基づき、岩手県議会では昨年、捕鯨の早期再開の要請を国に対して行ったようです。
データが正しいのであれば、鯨の商業捕鯨を再開しても良さそうなのですが、どういうわけか、「科学的根拠に乏しい」と一蹴され、結果はいつも悲惨に終わっています。
反捕鯨団体の論理とは、科学的根拠に基づくものなのか、こっちのほうが逆に聞きたいくらいですね。

ところがですよ、日本近海の鯨類は、アメリカの軍事技術の餌食になっているのです。
これはbunbukuさんのWebサイトで、昨年紹介されてありました。

http://www.nnet.ne.jp/~bunbuku/03-08-01-20031128.html(←リンク切れ)

ここで、今、旬の話題となっている北朝鮮と鯨の関係に少し触れます。
北朝鮮のバカ総書記のおかげで、日本の鯨が犠牲になっています。
当然、アメリカが関与しており、上記のサイトの文章と同じ構図です。
引用します。

さらに、米軍が最も恐れている潜水艦隊対策も怠っていない。北朝鮮はエンジン音を極めて小さくした潜水艦を開発し、米艦船の音波探知機(ソナー)による追尾を逃れている。これに対する米軍は、最近、微弱な音も逃さない新型低周波ソナー(LFA)搭載の調査船コリーシュエストがが頻繁に沖縄に出入りしている。LFAは騒音が大きく、鯨、イルカの大量死につながるため、米軍と環境保護団体との取り決めで、日本周辺でしか使えないようになっている。日本の経済水域での使用は日本の「了解」が必要なはずだが、対米追従の小泉政権は見て見ぬふりを決め込んでいるという。
(「噂の真相」2004年2月号p18)

昨年春に、鯨が腐って漂流していることがニュースで報道されましたが、確かその後の11月頃にも、鯨の死骸の漂流情報が、海上保安庁から無線局を通じて流れていました。
どちらも三陸沖の話でして、日本全国ならば、こんな漂流情報はどれぐらいあったのか?
これらの一部か全部か知りませんが、アメリカ軍のソナーの餌食になっているのがいるんでしょう。
アメリカの反捕鯨団体はこれを見過ごして、ただ日本叩きをやっているのでしょうか?
多分小泉と同じように、見て見ぬふりをしているのでしょう。
どうせ死んじゃうのなら、捕鯨で有効利用したほうがいいのに。
そうすれば船舶の航海も安全でしょうに!

ここで少し豆知識。
函館港は、ペリー来航150周年、さらに開港145周年の記念事業を行い、調査捕鯨船団「日新丸」船団が4月中旬に寄航水揚げします。
どうして函館港なのか?
そのことを書いた記事を一部転載して終わります。

貿易港として栄えた歴史がクローズアップされがちな函館港だが、開港の端緒は、意外にも捕鯨と深く関係している。
当時、ハワイを基地に日本近海にまで足を伸ばしていた米国の捕鯨船団は、日本国内の良港を食料や燃料の補給基地とすることを求めていた。1853年にペリーを乗せた軍艦「黒船」が三浦半島の浦賀に来航し、開国を迫った目的もそのためで、函館港も避難港として開港を求められ、1859年に貿易港として開港する4年前には、実質的に開港されていた。
(2004年1月12日付「水産新聞」4面)

(2004年1月16日)



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