直接式盗聴の方法は、盗聴を実行しようとする場所へ盗聴実行者が接近しなければならないため、その盗聴行為と盗聴実行者の存在が明らかになる可能性が高い。以上のように、「直接式盗聴」という盗聴方法は高いリスクを伴う。ただし、アパートやマンションなどの隣接する部屋の場合は、そのリスクも小さいために、使用されると盗聴されてしまう可能性が大きくなる。
盗聴を防御する1つの方法としては、壁・窓・天井(場所によっては床下)に向け、カセット・CD・ラジオ・テレビなどを置いて、音を出すことで盗聴を防ぐことができる。「有線式盗聴」にも「直接式盗聴」と同様に欠点が存在する。それは「有線式盗聴」の特徴である盗聴する集音マイクと盗聴器本体がコードで結ばれていることである。盗聴のためにそれらのコードを隠す作業は非現実的である。
盗聴実行者が保有するアパートやマンションなどの建物であれば可能性としては考えられるが、通常の場合ではほとんど考えられない。たとえ設置が可能で盗聴を実行することができても、その盗聴行為と盗聴実行者の存在が明らかになる可能性が高い。「無線式盗聴」は「電波」を利用した「無線式盗聴器」を使用しており、安価な数千円の盗聴器から数万円の盗聴器が最も多くの盗聴事件で使用されている。
また、「デジタル盗聴」と言われている盗聴方法がある。これはデジタル回線の携帯電話を使用している盗聴行為に対して安直につけられた盗聴方法の名称であるが、要するに「無線式盗聴」の特徴は、2台の携帯電話を使用して通話状態のままで1台を盗聴したい場所へ持ち込んで設置し、もう1台のほうで室内音声を盗聴するという盗聴方法。盗聴した情報を「電波」によって遠隔地点まで送信することであり、この特徴を持つ「無線式盗聴」を使用することで、その盗聴行為と盗聴実行者の存在が明らかになる可能性が小さくなる。
そして、何よりも懸念されることがある。盗聴器はだれでも購入することが可能であり、登録などの手続きも一切存在しないということである。この無法状態はいまだにこの日本だけであり、そのため、外国人の盗聴器購入者(諸外国の場合:盗聴器購入はライセンス登録など厳しく規制されている)が異常に多いのも現実である。
「無線式盗聴器」の場合、盗聴器を設置している時に現行犯で捕まえるか、セキュリティーカメラ・ビデオ撮影・指紋などの複合的な材料で犯人を特定しなければならない。このような理由から「無線式盗聴」が主流となっている。無線式電話盗聴器には、小指の爪の大きさの盗聴器もある。使用されている一般の電話回線は、屋内の電話機から各電話局の交換機まで続いている。
理論上では、盗聴器を回線上のどこに設置しても通話を盗聴することができる。しかし、盗聴器の設置場所が盗聴目標の電話機から離れるほど、ほかの電話回線が混線して聞き取れなくなるため、実際には「目的の家から電柱3〜5本以内」が許容距離と言われている。無線式室内盗聴器は、電池式で通常48〜72時間(数時間可動の盗聴器から約168時間程度可動する盗聴器などもある)作動する。
室内盗聴器と電話盗聴器の異なる点は、室内盗聴器の本体に会話を収集するための盗聴集音マイクが内蔵されていることが挙げられる。電話盗聴器は受話器のマイクを利用するために屋外への設置が可能になるが、室内盗聴器は内蔵されている盗聴集音マイクで音を収集するために、設置は盗聴を実施する場所に限られる。
そのため、室内盗聴器には様々な偽装品が存在する。カードタイプ・ボールペンタイプ・電卓タイプ・時計タイプ・ぬいぐるみタイプなど、盗聴器本体以上の容積がある製品であればほとんど組み込みが可能。ほとんどの盗聴システムに共通しているが、この盗聴集音マイクもすべての音を集音するものの、盗聴したい音(会話)だけを選別することはできない。
そのため、カセット・CD・ラジオ・テレビなどを「壁」などに置いて音を出していれば、室内の会話を盗聴される心配はない。要するに、盗聴を実行しようとしている場所を「A」、会話をしている部屋の場所を「C」、「A」と「C」の間の空間(壁など)を「B」とした場合に、その「B」に音を発する物を置いて音を出すことで、「音の壁」を作り出し盗聴されないようにする。または、その「音の壁」と「会話の声」を混ぜ合わせることで、盗聴されても聞き分けられないようにする。電話盗聴を完全に防げない理由としては、電話局内部に大手の探偵会社や興信所などに買収されている職員がいる現実なども考慮に含まれる。
まれにニュースになることで認識されている方もいると思います。大手の探偵会社や興信所などに買収され会話内容を流して小遣いをかせいでいる輩が存在している現実を防ぐ手立てはありません。一般の電話盗聴用の盗聴器に関しては、ある程度防ぐ方法はある。電話盗聴用の盗聴器は、室内盗聴用の盗聴器とは違う点が挙げられる。電話の受話器が盗聴のスイッチに連動しているために、通常は受話器が上がっている状態(だれかと会話している状態など)でなければ盗聴される心配はない。
ただし、最近ではほとんどなくなってはいる(使用できる環境がほとんどなくなりつつある)が、悪戯電話・無言電話・間違い電話などのフリをしてきて、こちら側の受話器を先に切らせる場合は注意が必要。こちら側が受話器を先に切る瞬間に、盗聴実行者があることを行うと、受話器を置いている状態でも室内の音声が盗聴される可能性がある。これを防ぐ方法として、先に受話器を置いた場合、5秒前後くらいに受話器を持ち上げて通話状態になっていないかを確かめることで、盗聴行為をやめさせることができる。それでも心配な方は電話器から電話線を抜いておきましょう。
それから、最近ではデジタル携帯電話が主流になってはいるものの、通信秘話システムが完全に安全なシステムではないことも念頭に置かなければなりません。また、電話番号を変更したり、電話回線を増設したり、契約している電話会社を変更しても、盗聴を防ぐことにはつながりませんので安心してはいけません。この偽装盗聴器も秋葉原や上野、ウェブ上などで様々な種類のものが購入可能。身近な人からのプレゼントや元交際相手が部屋に侵入して電化製品に設置したケースなど様々な依頼もありました。
かといって、外で話をすればいいという訳でもありません。野鳥観察用の遠距離集音装置やそれを高性能盗聴装置に改造したものまで存在しますので、遮蔽物のない公園や河川敷などでは盗聴される可能性が高いのです。一般のレベルでも盗聴を防ぐことは一仕事になりますが、これが政府関係の場合や資金を豊富に持っている組織の場合では、500〜1500万円のレーザー盗聴器などの違うタイプの盗聴システムも使用するため、更に仕事量が多くなります。
盗聴を心配されている場合は、親身になって様々な角度からアドバイスもしてもらえるような専門の調査機関(会社など)に依頼されたほうがいいでしょう。(我々は最も安い費用で対応しています)目安として通常の「ワンルーム」の盗聴器調査で3万円以上の料金が必要なところは考え直すことをお勧めします。某大手の探偵・興信所では30〜50万円の請求が届き、場合によっては電話用盗聴器調査費用と室内用盗聴器調査費用が「別々」に請求されます。また、電話回線の「数毎」に費用がふくらむところなども(金額によっては)注意が必要です。
それから、撤去料を請求するところもやめるべきでしょう。ニュースでは流れていませんが、業者自らが持ち込んだ盗聴器で撤去料を請求するという詐欺を働き、検挙されているケースが全国で発生しています。テレビなどのメディアで有名になり全国展開している大手の企業などは、お金さえ払えば「だれでも」代理店として登録できます。
その上、撤去料請求という犯罪が発生するシステムを率先して採用しているいい加減な姿勢は、決して許されるものではありません。ほかにも「ワンポイントアドバイス」に明記していますので参考にしてください。
「2006-02-17:追記」
音声を感知することでスイッチが入力される音声連動式(VOXタイプ)盗聴器の場合、音が出ている間だけ盗聴器が盗聴電波を発信する。それから、屋外ヒューズ偽装タイプの盗聴器やボックス型ヒューズ偽装タイプの盗聴器など、そのほかにも様々なタイプがある。
盗聴器の仕掛けられる場所の一部として、ドア郵便受けの内側上部、家具の上・裏側、ベッド近辺、ぬいぐるみの中、ゴミ箱の中、カーテンレール付近、テレビ内部・裏側、冷蔵庫の裏側・下底側、蛍光灯の中、様々な電化製品の中、全く(または、ほとんど)使用しない服のポケットの中、全く(または、ほとんど)使用せずに部屋に置いてあるバッグ・カバンの中やいつもよく使用しているバッグ・カバンの中、靴箱・購入時に靴が入っていた箱の中・全く(または、ほとんど)使用していない靴の中、様々な箱の中、植木鉢の中、本だな・本の中、天井裏、床下・床下収納部分など…。
交際相手・家族・友人・知人からのプレゼントや譲り受けたもの、オークションで購入した商品など、注意して調べておくことも必要です。悪意のある侵入者以外では、盗聴が最も多いパターンの1つとして認識しておくといいでしょう。不在中、盗聴器を仕掛ける目的で住居侵入されないように、侵入者の有無を確認できるセキュリティーシステムやセキュリティーアイテムを利用する。その際「複数の電源供給方法」で利用できるものを2種類以上選び使用することで確実に把握できるように工夫をする。(または、それぞれ違う電源方法のアイテムを1つずつ合計2つ以上用意する)
盗聴器を電灯線上に仕掛けられた場合は、電力が供給されている限り、半永久的に盗聴電波が発信される。様々な盗聴器への対策のごく一部として…。最近では更に小型化していることもあり、以前よりも盗撮行為の発覚件数が下がっているが、いずれにしても盗撮行為が発覚する可能性が高いために、盗撮用として使用している盗撮実行者が少なくなっていることが考えられる。
有線式盗聴器と同様に、盗撮者自身が保有するアパートやマンションなどの建物であれば可能性としては考えられるが、通常の場合ではほとんど考えられない。たとえ設置可能で盗撮を実行することができても、その盗撮行為と盗撮実行者の存在が明らかになる可能性が高い。
無線式盗撮という特徴を持つことで、カメラ部分は非常にコンパクトになっており、様々な物への偽装も可能なために、盗撮事件で最も使用されている盗撮器である。
最新型のタイプでは親指の爪の部分の大きさまで小さくなっている。作動時間は3〜5時間も持続する。金額は5〜10万円が主流になっている。現在ではUHFなどの周波数帯から特殊な周波数帯やBSなどで使われているマイクロ波の周波数帯を使用しているタイプまである。たとえ盗撮行為が発覚しても盗撮実行者を突き止めることがとても困難になる。
盗聴器と同様にこの盗撮器に対しても何ら規制がないため、だれにでも購入が可能である。無線式盗撮器の場合、盗撮に使用される盗撮カメラは偽装品が数多く販売されている上に、電波を使用しているので発見することが困難になる。
自宅、会社のトイレ・ロッカールーム、プール・海水浴場の脱衣所、デパートなどのトイレ、居酒屋などのトイレなど…「注意」しなければならない場所しかないと考えたほうがいいでしょう。
盗撮を心配されている場合は、盗聴の場合と同様に、親身になって様々な角度からアドバイスもしてもらえるような専門の調査機関(会社など)に依頼されたほうがいいでしょう。Status:1998-05-01〜作成
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