「関係参加国」:アメリカ・イギリス・スウェーデン・ドイツ・フランス・日本・スイス・フィンランド・デンマーク・カナダなど。
欧米諸国では、中学校、高校の教科書に「電磁波」が記載されており、電磁波についての正しい認識を持たせるようにしています。
日本政府・電力会社・メーカーの三者は、共に人体への影響や因果関係はないと言い続けている。(政治家・官僚共と電力会社・メーカーとの癒着関係により、真実は隠匿されている)
最も悪影響を及ぼしている「IHクッキングヒーター」の電磁波強度は2000mG(ミリガウス)以上です。小児白血病が2倍になる4mGの何と500倍以上の数字です。
しかし、なぜか表示されている数字は、「0.5」とか「2」と明記されています。この単位はG(ガウス)であり、mG(ミリガウス)ではありません。ミリガウスに換算すると1000倍になりますので、0.5は500mG、2は2000mGになります。そして、この電磁波強度は中心部からどれくらいの距離なのか?その具体的な影響力の範囲はどれくらいなのか?また、具体的なその方向範囲も表示されていません。このメーカー側の明らかに作為され表示された数字を、日本政府が黙認しているのはなぜなのか?
「オール電化住宅」に、補助金まで出している日本政府の趣旨は?「UHF(Ultra High Frequency)」
極超短波のことであり、周波数の定義は、300MHz〜3GHz。
生体に悪影響を与えるといわれるのは、「送電線」や「一般の電化製品」から放射されるELFと呼ばれる極低周波の交流電流から発生する磁場(磁界)と、「携帯電話」や「電子レンジ」などから放射されるUHFと呼ばれる極超短波であり、これは「マイクロ波」とも呼ばれる。
携帯電話などの無線機器では、人体の電力比吸収率「SAR(Specific Absorption Rate)」の単位である「W/kg」の規定値が、欧州(ICNIRP)やアメリカ(FCC)などでは厳しく規制されている。関係学会や研究機関でも、比吸収率の計算法(FDTD)や人体を模した人体ファントムの組成の決定などが行われている。病院や航空機内、ペースメーカーに悪影響を与える可能性が存在する公共交通機関などでは、「携帯電話」の使用が禁止されている。航空機内の場合、離着陸時には「パソコン」や「MDプレーヤー」などの電磁波を発する「デジタル系電子機器」の使用も制限されている。
店舗の出入り口に設置されている「万引き防止用ゲート」から発せられる電磁波が、ペースメーカーの設定を初期化したという事故が発生している。「IH式炊飯器」で、ペースメーカーの設定が解除されるという事故が発生している。地球の磁場と一緒に維持されてきた生体内部のエネルギー(生体電流)が、人工の電磁波に影響を受けて、生体細胞の生命活動に不可欠である原子イオンを流出させ、生体に対して重篤な影響を与えている。
「電磁波とその影響に関する実態調査」などで、パソコンを使用した作業者の8割から9割が身体的疲労を自覚しており、5割以上の人がストレスを感じていると発表されている。高圧電線の近くに住む家庭で、ガンが多発している現状を一部のテレビや新聞が報道している。「電磁波過敏症」とは、電磁波に対して過敏に反応してしまう症状。電磁波過敏症により、頭痛・めまい・吐き気・視力障害・慢性疲労などを誘発する。アメリカ・イギリス・ドイツ・スウェーデンなどでは、電磁波過敏症が重大な問題として認知されており、苦しむ人々のために専門クリニックが開設されている。日本では、市民団体による「電磁波過敏症ネットワーク結成準備委員会」が組織されており、この深刻な問題の認知と被害者のケアに対して活動が始められている。
アメリカのカリフォルニア州にある研究機関の疫学博士により、妊娠10周未満の妊婦1500人を対象に、電磁波の被曝レベルを計測する装置を、24時間装着してもらい厳密な調査が行われた。調査の結果、最大値16mG以上の被曝をした妊婦と、全く被曝しない妊婦とでは、流産した数が3倍〜4倍になると発表される。また、妊娠初期(第10週目未満)における流産を対象にした場合、その比率は6倍〜7倍になると発表。これらの結果報告は、すべて統計的に有意であることが示された。この最大値16mG以上の被曝は、照射時間に関係なく、短時間でも繰り返した場合を意味している。携帯電話の通話に使われているマイクロ波は、脳に悪影響を与えて脳腫瘍などの障害を引き起こす危険性が非常に高いと指摘されている。イギリスでは、16歳以下の子供は携帯電話の使用を控えるよう勧告されている(2000年8月)。
携帯電話のイヤホンは、受話器を持たずに通話ができる便利さに加え、国内では運転中での使用に対する法律改正により、最近売れ行きを伸ばしている。しかし、2000年4月にイギリス消費者組合が、人気のある携帯電話の数機種を使って実験・調査した結果、イヤホンのコードがアンテナの役割を果たし、電磁波が直接耳から頭部に伝わると発表した。イギリス各紙は、携帯電話用のイヤホンセットを使用して通話した場合、携帯電話を直接耳に当てて使用した場合より「3倍以上の電磁波が頭に伝わる」との調査結果が明らかになっていると発表している。
「注意」:この数カ月後に貿易産業省が新たに発表した「イヤホンマイクを使用したほうが脳などへの影響が小さくなる」という内容について。「2機種」に関しては、計測データ上の数値は下がっている。しかし、ほかの研究機関の実験では、機種によって計測データは上がっているものがある。また、ウェブ上では「電界強度は小さいから大丈夫」という安直な発言が多く見受けられるが、そもそも電界強度の人体への影響はそれほど関係がなく、「磁気強度の影響が重要」であり、その中でも「低周波磁場の影響が重要」であることについての言及がまったくなされていない。
携帯電話の電磁波が人体へ与える影響について、世界中の研究者から脳腫瘍やアルツハイマー病などとの関連性を指摘する報告も数多く出ている。
アメリカ政府機関や軍の特殊機関での実験でも、様々な周波数の電磁波が人間の頭蓋骨で増幅されて、脳への致命的な影響があるという極秘情報がある。反応・影響する電磁波の周波数には、個人差があるとのこと。(この情報は、1994年:イギリスの元諜報部員から複数の人物を介してリークされた)日本は、狭い土地に人口が密集しており、電力消費量や携帯電話の普及台数が世界でも高い。
場所に関係なく「高圧線鉄塔」や「電波中継塔」が乱立している。高圧線や電波塔の真下や周辺に民家が密集しているのは日本だけであり、こういう施設からの電磁波は24時間、広範囲に漏洩し続けており、全身への被曝から逃れるすべはない。
不動産価格も確実に値下がりすることなどから、「健康被害」があることはすでに認知されている。
電磁波は、すべての電化製品から「有害」といわれる数値の数倍〜数十倍漏洩している。IHクッキングヒーターのしくみは、コイルに強い電流を流し磁力線を発生させて、鍋の金属に誘導電流を生じさせるというもので、この誘導電流は鍋素材の電気抵抗を受けて熱を発生させる。この仕組みにより、スイッチをONにして金属製の調理台に触れても熱さを感じることはない。
しかしながら、このIHクッキングヒーターからは、強力な変動磁場である電磁波が発生し放射されている。その中心部からは、「2000mG(ミリガウス)以上」の強力な磁場が放射されている。世界的に、1〜2mGが安全の目安とされている中で、その1000〜2000倍以上の数値を指し示す。こういう事実から、「利便性には、相対する危険性が存在する」ことを認識しなければならない。住宅設備にも、住宅周辺の環境にも、細心の注意を払い家族と自分自身を守らなければならない。
大量のエネルギー消費により、必然的に我々の環境は強力な電磁波で覆い尽くされている。異常犯罪・凶悪犯罪・少年犯罪の多くは、「何となく・だれでもよかった・イライラしていた・ムカついた」などの理由が多く見受けられる。生きていくための根本的な人間の理性・感情・協調性・忍耐力などが失われていることから、家庭教育や学校教育など、それ以前の問題と考えられる。
脳の松果体から分泌される神経ホルモンのセロトニンによって、人間の感情はコントロールされている。松果体は、磁気変化に敏感に反応する性質を持っているために、電磁波を受けた場合、セロトニン分泌量が過敏に反応し抑制される。そのほかにも「ドーパミン(怒り・緊張・血圧上昇などに関連)」や「メラトニン(免疫調整・呼吸コントロール・ガン抑制)」などの分泌ホルモンも、電磁波の影響を受けて減少することが確認されている。脳や体内のセロトニン量が減少した場合、抑うつ状態・精神異常などをきたし、最悪の場合、自殺行動をとることが多くの研究者によって判明している。血中セロトニン濃度を測定することが、「予測因子」になるとの報告もある。
多くの異常犯罪者や凶悪犯罪者などの脳には、異常があることが確認されており、脳と犯罪の関係についての研究が世界各国の研究者や研究機関によって続けられている。欧米の政府機関や軍の特殊機関では、数十年以上前から「脳と犯罪と電磁波」についての研究が続けられている。
子供達は幼いころから、ゲーム・テレビ・携帯電話・パソコンなどから放射される大量の電磁波に被曝されて、「心と体と思考」に大きな被害を受けている。電磁波の影響は、若ければ若いほど、致命的な悪影響を受けることが判明している。子供達を守るためにも、電磁波に対する認識と早急な対策が必要であり、最も重要で深刻な課題の1つである。ただし、生体に悪影響を及ぼしているのは電磁波だけではないことを考慮に入れなければならない。化学物質・タバコ・ストレスなど。以前にも述べているが、2005年くらいから化学物質と電磁波が相互作用によって強力な悪影響を及ぼすことが明確になってきており、科学者・研究者によって更なる研究が続けられている。
HIV・C型肝炎・アスベスト・タバコ・化学物質・劣化ウラン弾など、科学的に証明され、証拠も十分にそろっていてもすべてを無視し続ける小泉君や川口順子君、武部君などの「鬼畜」が勢ぞろいしている。一般の国民に対してだけ「防護対策」は何1つ行われなかったことを決して忘れてはならない。正常な国として「普通の人間」が営む政府であれば、「予防原則」の立場を最重要視して、これらの「3Gのマイクロ波中継基地」を住宅地・学校・病院周辺からは距離を置くのが当たり前で懸命な対応である。
この周波数の違いによって軍事的に様々な利点を生み出す恐ろしい「モノ」をアメリカはすでに93年には所有していた。(正確な所有年はいまだに不明であるが、更に5〜10年前に所有していた可能性は十分に考えられる)
「06-01-14:追記」それは「エシュロン」に加担している国の科学者や研究機関が、異をとなえる発表をしているという「共通点」である。
アメリカ・日本・イギリス・デンマーク……世界中のデータをできる限り集めてみれば分かる。影響がないという主張を繰り返している科学者や研究機関は「単なるアホ」か「巨大な力に協力」しているかのどちらかである。例えば、世界中で「年齢による電磁波の影響の違い」に関するデータなど、いくらでも発表されているという事実がすべてを物語っている。
それだけでも、「頭蓋骨」に関する「影響の違い」に「気付いている」科学者や研究機関が増えてきたということが見て取れる。Status:1998-05-01〜作成
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